わが国の芸術文化の保存、振興及び芸術研究の充実向上を図るため、次世代の日本劇映画制作者の育成教育と研究活動を行う大学研究室等への表彰を行うことを目的とする。

• 【A】 卒業映画作品表彰（アニメーションは除く）
• 【B】 卒業映画企画コンクール（　　〃　　）

映画の創作を研究テーマの主体とする大学院を有する以下の大学を対象とする。

• 【A】大賞 50 万円、 奨励賞 25 万円× 2 本 、計 100 万円
  表彰者には応募作品の英語字幕に係る費用を財団が別途負担する。
• 【B】企画大賞 20 万円、奨励賞 10 万円 × 5 本、計 70 万円

対象大学研究室に所属する学部生を対象とする。応募に当っては対象大学内で選考を行い、
1大学につき各々2作品を上限とし、大学の教授または准教授の推薦を得て、推薦者である教授または准教授が申請者として申請を行う。

• 【A】令和 6 年 3 月 1 5 日～ 令和 6 年 4 月 20 日
• 【B】令和 6 年 4 月 1 日～令和 6 年 6 月 20 日

• (1) 理事長が委嘱した学識経験者による審査委員会で厳正に選考する。
  （必要に応じて、企画内容についてのヒアリングを行う場合がある）
• (2) 表彰先は審査委員会の答申結果に基づき、理事会が決定する。
• (3) 結果は、令和 6 年 7 月 下旬（予定）に「決定通知書」を送付するとともに、財団ホームページに掲載する。

【A】

• ・映画作品に創造性が認められること
• ・映画作品に文化的価値が認められること

【B】

• ・映画作品に創造性が認められること
• ・映画作品に文化的価値が認められること
• ・映画作品の完成の実現性があること

表彰作品が大学関係者のみならず、広く国内外の一般観客、業界人、マスコミ関係者らに認知されることを目的として、毎年 3 月開催の大阪アジアン映画祭での劇場公開を行う。なお、令和 6 年度表彰作品の劇場公開は令和 7 年 3 月予定。

• (1) 提出された書類等は返却しない。
• (2) 申請時の届出内容（特に制作責任者等の連絡先情報）に変更がある場合には、速やかに届出を行うこと。
• (3) 応募者は、映像の成果物に関する肖像権、プライバシー権、並びに著作権（日本国著作権法第28条の権利を含む）、特許権、意匠権、及び商標権などの知的財産権を含む一切の権利について、何ら問題が生じないように予め権利関係を整理しておかなければならない。万一、第三者が応募者に対して、その映像の成果物について苦情の申し立て、差止請求、損害賠償の請求等を行った場合、応募者は自己の責任と費用負担で解決しなければならず、当財団は一切の責任を負わない。第三者が当財団に対して応募者の映像の成果物に対して苦情の申し立て、差止請求、損害賠償の請求等を行った場合、理由の如何を問わず、応募者は、当財団の求めに応じて、当該申立または請求等を自己の責任と費用負担で解決しなければならない。